民放の衰退は日本にとってメリットが大きいかもしれない
先日行ってきた講演会で高城氏が、「スペインでは大人でも公園で無料イベントを開いたり音楽を演奏したりして外で遊ぶことが日常的で上手。ただ、日本にいると環境のせいもあってどうしてもインドアの遊びになってしまう」というようなことを仰っていた。
日本がインドア志向になっているひとつの要因がテレビである。やはりここ20年の間で日本は大衆娯楽としてテレビやテレビゲームが発達した。今でこそテレビよりもネット派が増えているが、テレビの人気が根強いことに変わりはない。
インドアで遊ぶよりもアウトドアで遊んだほうがいいと言った精神論まがいのことを言うつもりは毛頭ない。ただ、現在、原発の放射線に対して過剰反応していることをはじめとして、日本で弊害とされている問題のいくつかは確実にテレビを観る大衆とテレビで情報を伝えるマスコミにあるのは間違いない。
1974年にフランスのブルターニュで発生した暴動によってテレビの電波塔が破壊されるという事件があった。それによって市民130万人は1年もの間テレビを見れない生活を余儀なくされたのだ。その結果として、市民は本を読むようになり本の売上が伸びた。また、子供は以前よりも外で遊ぶようになったそうだ。
今の日本でもブルターニュで電波塔が破壊された時と似たような状況になりつつある。安い韓国ドラマばかり放映したり、面白くない芸人を寄せ集めて構成されるバラエティ番組に国民は飽き飽きし始め、テレビを見なくなっているからだ。
民法の衰退が問題視されているが、それ自体が悪いことばかりではない。フランスのブルターニュで起きたようなことが日本でも起こり、テレビのようなプッシュ型の情報の受け取り方ではなくネットや本のようなプル型の情報を手に入れる習慣によって日本人が少しでも自分で考えるという時間が増えたり、新しいコンテンツを産み出そうという発想が出てくれば、民法の衰退は決して悪いことではなく、むしろチャンスになり得るように思える。
Tweet